「子宮頸ガン予防」？ワクチンの部屋

HPV ワクチン東京訴訟支援ネットワーク、HPVワクチン訴訟原告団、薬害オンブズパースン会議の代表がが、2024.4.12都庁を訪れました。
・東京都側は、保健医療局感染症対策部防疫課長たち4人が出席
・被害者を代表の山梨県、望月瑠菜さんが　①支援ネットワークの声明文　②去年8月に出した原告団弁護団の意見書／③去年8月に出した薬害オンブズパースン会議の意見書を手渡ししました。
・記者クラブに配布されたプレスリリース

「男の子にも子宮頸がんワクチンを」という、さらに驚くキャンペーンの背景
パワボをお使いにならない方向けのＰＤＦ版

鹿児島大神経病学講座教授・高嶋博さんの論文（「神経治療」より）

その１通、研究者からいただいたものをご紹介します。

第１章　子宮頸がんワクチンに見る利益相反
「専門家会議」の利益相反／政治家は、こう動く／宣伝に貢献したジャーナリズム／ＷＨＯ（世界保健機関）、あなたまで！／ロビイストはこう暗躍する

第２章　医療界が溺れてしまう構造
臨床試験は医師と企業の仲良しクラブ／大学病院は製薬会社附属研究所なの？／私は見た！大学病院と製薬会社の二人三脚／こんな診療ガイドラインを信用できる？／それはボールペンから始まりました（上野秀樹さん）

第３章　犠牲になる患者たち
精神科病院「病棟転換」政策の裏にも利益相反が／「不必要な医療」は禍のもと／薬害の歴史は利益相反の歴史／イレッサ薬害は利益相反のカタマリ／乱用される高齢者の薬にみる利益相反

第４章　メディアが共犯者になる
記事を装った広告の恐ろしさ／医療情報の演出で視聴率稼ぎ／利益相反論文に仕込まれた販売戦略／地獄への道は、善意の小石で敷きつめられて

第５章　癒着を引きはがす処方箋
"見えざる利益相反"との戦い／海外の利益相反退治／利益相反をどう見抜くか／医師の職業意識改善こそカギ／情報公開が癒着を防ぐ／薬害防止に労働組合も一役／利益相反と決別するには

黒岩義之さん、横田俊平さんなど、学会会長つとめた錚々たるメンバーによるレビューです。

産婦人科からみたヒトパピローマウイルスワクチン　打出喜義　「神経内科」2016
（神経内科・小児科など様々な専門分野から神経障害を起こす危険が指摘されています。その１篇です））

写真・文／高波淳さん　　週刊金曜日　2023.6.2

……日本社会臨床学会第 29 回総会特集・シンポジウム　総務省地域力創造アドバイザー戸田善規さん

「有効性のデータが見たい」「被害がでているのは日本だけ？」「海外の状況を客観的に教えて」
「子宮けいがんで若い女性が亡くなっているって本当？」「接種再開以降副反応は出ている？」
被害を体験した女性たちが「犠牲者がさらに出ないように」という一心で立ち上げたサイト。

沖縄タイムス「論壇」渡辺優子さん……2023.3.2

沖縄タイムズ……2022.4.15

大分のシンポジウムで映したパワーポイント

危険にさらされている少女たちを救わなければ、と自治体の女性議員が2月11日集まりました。
そこで私がお話したときのバワボです。クリックしてくださると、貴重な３つの動画がリンクされています。
とてもお急ぎの方はこちらのＰＤＦを。
宮森未琴さんの訴え
望月瑠菜さんの訴え
ワクチンより効果があって危険ゼロなのに日本ではなぜか行なわれないナースによる検診

こっそり使われた偽プラセボ・ＦＤＡと製薬会社はズブズブの関係・在庫処分？

「ワクチン」が、「ふつうの薬」と違って製薬会社に莫大な利益がもたらす、そのわけは。。
薬害訴訟を支える会通信 2021/10/25より

〇厚生労働省健康局長名で、都道府県知事宛に「積極的勧奨中止」の勧告が出されると、被害者が激減したことが、信州大学の論文、鹿児島大学の論文で明らかです。接種再開で被害者が激増することは確実です。そのとき、自民党議員連盟、厚生労働大臣は責任をとることができるのでしょうか？

薬害スモンでも、1970年9月にキノホルムの販売中止をした直後から、スモン患者の新規発生がほとんどなくなりました。これがキノホルム原因説の決定的な証拠になりました。

しかも、検診が早期発見できるのに、「子宮癌が恐ろしい。危険があってもわが子にワクチンを」と思い込んでいる人がいたとしたら、それは、ＭＳＤの販売戦略の成功ゆえとのことw(゜o゜)w

その製品が欲しいと思わせる、それを自分自身の考えだと信じ込ませる
『子宮頸がんワクチン問題～社会・法・科学』（みすず書房）
の第１３章「無から生み出された市場」から抜粹しました。

2021.10.1 副反応部会のあと、厚生労働省内の記者クラブでおこなわれた記者会見の発言を記録しました。被害女性たちは、ユーチューブでの同時中継を聴き、ズームで参加しました

世界中で安全であると評価されている舞台裏／ノーベル賞受賞者が序文

月刊ライフサポート2021・5月号より

他のワクチンと比べて重い副反応が８倍。しかも１人にいろいろな症状が重なって現れるのが特徴です。効果を信じて注射を受け、いま苦しんでいる女性たちが「少女たちに伝えたい」とイラストにしました。

・原文’Safety concerns with human papilloma virus immunization in Japan: Analysis and evaluation of Nagoya City's surveillance data for adverse events’
いわゆる「名古屋スタディ」への統計数理の権威による批判です。

2018年3月24日、薬害オンブズパースン会議が東京で開いたシンポジウムのエッセンス。４時間の録画を１時間に短縮。音声は当日の同時通訳です。1部の日本、コロンビア、スペイン、イギリス、アルランド各国からの報告、第2部のディスカッションのサワリが収録されています。
完全版はこちらを。

〇「HPVワクチン接種後の若齢日本人・デンマーク人女性に生じた複合症状の比較研究」Human papilloma virus vaccination(HPVV)-associated　neuro-immunopathic syndrome(HANS):a comparative study of the symptomatic complex occurring in Japanese and Danish young females after HPVV・自律神経55巻1号・黒岩義之et al　2018

〇「ヒトパピローマウイルスワクチン接種後に疑われた副反応:日本におけるワクチン接種から症状発現までの時間的関係」Suspected Adverse Effects After Human Papillomavirus Vaccination:A Temporal Relationship Between Vaccine Administration and the Appearance of Symptoms in Japan.・Drug Safety・池田修一et al2017.7.25

Current Safety Concerns with Human Papillomavirus Vaccine: A Cluster Analysis of Reports in VigiBase

「子宮頸がんワクチン」と称するものが、癌の予防につながらないばかりか、場合によっては、認知症のような症状まで起こすことを警告してきました。これに対して、「海外ではそんな被害は出ていない」というのが推進を唱える方々の主張でした。それを覆すＴＢＳのnews２３で放映された映像です。国立フレデリクスベア病院の医師たちが日本と共同で実態究明を始めています。

日本では、製薬会社から広告費や協賛金をもらっていない医薬品関係の雑誌は、ほんのわずかしかありません。
編集長の別府宏圀医師はスモン以来、薬害問題の解決、医薬品の適正使用、エビデンスに基づいた正しい治療の普及に熱心に取り組んできた神経内科医です。

fmj2ＭＬの私の投稿に共感してくださった金沢大産婦人科講師（当時）の打出喜義さんが、ＨＰＶ研究や予防ワクチン開発に取り組んできた金沢医大産婦人科准教授の笹川寿之さんの協力をえて警鐘をならしてくださいました。